このところ、天気予報などで「線状降水帯」という言葉を耳にすることが多くなりました。
線状降水帯とは線状に伸びた降水域のことで、集中豪雨の際によく観測されます。
近年の大雨災害の激甚化と頻発化にも大きく関係し、大雨災害による被害は深刻なものとなっています。
線状降水帯の集中豪雨による大きな被害の直近の例として、2018年の広島県・福岡県における西日本豪雨（平成30年7月豪雨）※や、2020年の熊本県・福岡県における熊本豪雨（令和2年7月豪雨）などがあります。

線状降水帯の言葉が使われるようになったのは、ここ数年のことです。
猛烈な雨により甚大な被害を出した2014年8月の広島豪雨災害（平成26年8月豪雨）をきっかけに知られるようになったといいます。
線状降水帯は甚大な水害をもたらす要因として、その観測や予測は避難のタイミングにも関わることから注目されるようになりました。
台風や大雨の被害を避けるには、適切なタイミングでの避難がカギとなるため、特に、高齢者や障害のある人などは早めの避難が大切です。

今回は、大きな大雨災害をもたらす線状降水帯の定義やそのメカニズム、そして線状降水帯の予報と避難のタイミングとの関係や、水害に備えた高齢者の早期避難の重要性などについてもお伝えします。

※ （）内は気象庁が定めた名称

線状降水帯について、気象庁は以下のように定義しています。
『次々と発生する発達した雨雲（積乱雲）が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、線状に伸びる長さ50〜300km程度、幅20〜50km程度の強い降水をともなう雨域。』
（引用：気象庁「降水」https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/yougo_hp/kousui.html ）

この定義では列をなした積乱雲とありますが、積乱雲とは強い上昇気流によって垂直方向に非常に大きく発達した入道雲や雨雲、雷雲などです。
積乱雲は単独でも、急激な豪雨や雷、ひょう、竜巻など、猛烈な気象現象を起こすため、人や建物への被害を発生させます。
そうした積乱雲が連続的に発生し、列をなしてひとつの地域に停滞・移動するのが線状降水帯です。

このことからわかるように、線状降水帯は非常に激しい集中豪雨をとても広い範囲でもたらします。
また停滞することが多く、同じ場所で3時間以上にわたり豪雨を降らせ続けることもあります。そのため被害が甚大になることが多いのです。

さて、この線状降水帯はどのようにして発生するのでしょうか？
雨雲には動きの早いものと遅いものがあり、動きが遅く停滞性の雲が線状降水帯をつくります。そのメカニズムは「バックビルディング」と呼ばれており、まず地形の条件や風の収まりなどにより発生した積乱雲が豪雨を降らせながら、上空の風によってゆっくりと流されます。
この積乱雲が発生した場所で新しい積乱雲が発生し、また風によってゆっくりと移動、こうした順序で風上から風下にかけて次々に積乱雲が発生しながら列をつくり、線状降水帯となるのです。

以上のメカニズムからいえるのは、線状降水帯が発生する直前にはすでに大雨になっているということです。
その発生後には雨はさらに激しくなりますが、その激しさは具体的にはどれほどのものなのでしょうか？
気象庁の資料によると、線状降水帯が発生した2017年の九州北部豪雨（平成29年7月九州北部豪雨）では局地的に猛烈な雨が2日にわたり降り続き、1時間あたりの降水量が最大129.5mmを記録しました。

気象庁では1時間あたりの降水量をもとに雨の強さをランク分けしていますが、1時間あたり80mmを超えると最も激しい降り方になります。人への影響としては80mm以上の雨では傘はまったく役に立たず、息苦しくなるほどの圧迫感や恐怖感を感じます。
また、屋外は水しぶきで視界が悪く、車を運転するのは危険です。この状況は、河川の氾濫や洪水、土砂崩れなどの災害の危険性が非常に高まっているため、実際には災害が発生している可能性もあります。
このように、線状降水帯の発生時の雨の激しさはそれ以上の災害レベルと考えられるので、その地域の人はすでに避難していなければなりません。
そこで、重要になるのが避難のタイミングです。

2022年より気象庁は水害への注意喚起をうながすため、線状降水帯の予報を発表するようになりました。
発生が予測される6~12時間前に「線状降水帯」の用語を使って発表します。
ただし、大雨による災害の危険性は地域により異なりますので、気象庁の予報だけで避難行動をとるのではなく、自治体の情報やハザードマップ、避難経路などとあわせて確認することが必要です。

例えば、福岡県大牟田市は気象庁が出す線状降水帯の発生の予報を高齢者等避難情報の発令の指針のひとつにすることとしました。
高齢者等避難情報は国の「避難情報によるガイドライン」で示される水害時の避難の判断をするための警戒レベルのひとつです。

この警戒レベルは5段階あり、レベル1と2は気象庁が、レベル3以上は自治体が発令します。
高齢者等避難情報は警戒レベル3にあたり、全員避難のレベル4に先立ち、避難に時間を要する人とその介助者が安全に避難できるよう促すもので、避難情報はテレビ、ラジオ、自治体のホームページ、防災行政無線、広報車などによって伝えられます。

高齢者が安全に避難するには、早めの避難行動をとるのが基本です。
高齢者のいる世帯は、日ごろからハザードマップや防災グッズを備えるとともに、無線ラジオや乾電池対応のスマホ充電器なども備え、災害に関する情報にいつでもすぐにアクセスできるようにしておくことが大切です。

線状降水帯の予想の精度はまだ課題があるといわれていますが、線状降水帯が発生しなかった場合でも大雨災害になることは少なくありません。
水害が予想される場合、安全に避難できるときに避難することが重要です。
適切に避難情報を得るために、豪雨になりやすい梅雨や台風シーズンは、気象情報をこまめにチェックしたいものです。