2025年問題への対策は、認知症徘徊など行動変化の見守りがカギ

認知症見守り

このところ、「2025年問題」という言葉を耳にする機会が増えました。2025年といえば、あと10年足らず。秒読み段階といえますが、その年には何が起きるのでしょう？
2025年には、団塊の世代のすべての人たちが75歳以上の後期高齢者になり、日本の全人口の3人に1人が65歳以上の高齢者、5人に1人が後期高齢者になるのです。こうした高齢者人口の急増にともない、介護や医療の負担の増加が問題となっているのですが、加えて注目されているのが認知症患者の増加です。
厚生労働省などの統計によると、2012年の時点で高齢者全体の人口のうち、およそ7人に1人に相当する462万人が認知症にかかっていました。それが、2025年には、全高齢者の5人に1人にあたる700万人以上が認知症になると予想されます。ということは、2025年に向けて、いわゆる認知症予備軍と呼ばれる人たちがおよそ240万人いることになります。また、現在、高齢者の約半数が一人暮らしをしていますが、今後、高齢者の単身世帯も増加し続けると見られています。
こうした数字に加え、いったん発症すると完治するのがむずかしいといわれることもあり、高齢者とその家族にとって認知症はリスクといえるでしょう。なかには、「うちのおじいちゃん、ひょっとして認知症になのでは？」、「一人暮らしの親が認知症になったら、どうしよう？」といった不安を抱えている人も多いのでは？

認知症早期発見のカギとは？見当識障害って、何？

認知症は完治しにくいとはいえ、実は、早期に発見し速やかに適切な治療を受ければ、進行を遅らせることも可能です。したがって、認知症の初期の症状をできるだけ早くみつけることが重要になります。
認知症の症状には、心理的な心理症状と行動としてあらわれる行動症状があります。認知症になると、その症状として、これまでにはなかった行動の変化があり、それにより家族や周囲の人が発症に気づくことが少なくありません。
そうした認知症の症状としての行動で周囲の人たちにとって心配なものが徘徊です。徘徊は認知症の初期から中期にかけてよく見られる症状ですが、見当識障害や判断力の低下などが原因で起こります。見当識とは、時間、場所、周囲の人、状況などを認識する機能のことです。
認知症になると、この見当識に障害が起きるために、自分がいまどこにいるか、家がどこなのかがわからないといったことになります。また、迷子になっても判断力が失われているため、どうしていいかわからず歩き続け、結果として徘徊という行動になってしまうのです。
このように見当識障害があり判断力の低下した人が1人で家を出て歩き回るのは、非常に危険です。実際に、認知症の高齢者が巻き込まれる事故も増えています。このことから、認知症の人の徘徊は防止するか、もし出かけてしまった場合は、徘徊する時間をできるだけ短くするために早いうちに本人を見つけ、つれて帰る必要があります。

家族の安心のために徘徊対策の強い味方とは

高齢者に徘徊といった症状があらわれたら、家族としては心配ですし、防止しなければなりません。とはいえ、認知症の人は夜中など時間を問わずに出かけようとすることもあり、24時間目を離さずに見守りをするのは、同居している家族でも非常にむずかしいものです。離れて暮らしている高齢の家族に認知症の疑いがある場合は、なおさらです。
そこで、利用したいのがIT監視です。例えばセンサーによる監視は、人の動きや温度、明るさ、湿度をモニタリングすることができます。センサーを搭載した端末とパソコンやスマートフォンをネットワークでつなぎ、端末を見守り対象者の部屋などに設置することで、見守る人はいつでもどこからでも対象者の様子をスマホなどで確認することができます。
センサー監視の場合、見守りをするのはカメラではなくセンサーなので、見守られる人には「見られている」ことを意識させずに、24時間さりげない見守りが可能です。「いまイルモ」の場合もセンサーによる監視システムで、オプションとして外出を検知するドアセンサーもあります。見守り対象者の居室の出入口や玄関のドアに設置すれば、開閉も検知できますので、徘徊の防止や発見に大きく役立ちます。